近年、多くの士業の先生や、私たちのようなWebマーケターの間でも、頭を悩ませることが増えているテーマです。
AI(ChatGPTやGeminiなど)が普及したことで、誰もが手軽に専門知識風の回答を得られるようになりました。しかしAIは時に「もっともらしい誤り(ハルシネーション)」を返したり、法改正前の古い情報をもとに出力したりすることがあります。それを鵜呑みにした相手から「AIはこう言っているけれど、間違っていませんか」と尋ねられるケースが増えているようです。
こうした場面で、プロとして信頼関係を保ちながら論理的に切り返すためのポイントをお伝えします。
1.「AIの全否定」は避ける。まずは相手の調べた姿勢を受け止める
「AIなんて間違っていますよ」と一刀両断してしまうと、相手は自分の労力を否定されたように感じ、感情的に反発してしまうことがあります。
まずは「ご自身でそこまで調べていただいたのですね」と、相手の行動や問題意識を一度受け止めることが、スムーズな対話の第一歩になります。
2.「日付(法改正)」や「前提条件」のズレをファクトで示す
AIの誤りの多くは、「最新の法改正が反映されていない(古いデータに基づいている)」「日本の制度ではなく海外の一般論が混ざっている」「例外規定を考慮していない」のいずれかに当てはまる傾向があります。
切り返す際は、「AIは便利な一方で、参照しているデータが少し前のもの(または海外の基準)で止まっていることがあります。実は近年の法改正により、現在はこちらが適用されるため、AIの回答とは結論が変わってくるのです」というように、具体的な日付や公式な根拠を示すのが有効です(どの法改正を挙げるかは、先生のご専門分野に合わせた一例です)。これにより、先生個人への反論ではなく「AIが参照しているデータの限界」のほうに目を向けていただけます。
3.「情報(AI)」と「実務の判断(人間)」の違いを伝える
ネットやAIで得られる情報は、あくまで一般的な「平均値」にすぎません。個別の事情、地域の特色、資産や事業の状況などによって、最適な答えはまったく異なってきます。
「AIが示すのは一般的な教科書の答えですが、お客様の今の状況に当てはめる場合は、このリスクを踏まえて、あえてこちらの選択肢をおすすめしています」と伝えることで、「AIには出せない、人間のプロだからこその個別判断の価値」を改めて実感していただけます。
ポーカー・フェイスからのアドバイス
私たち自身も、広告レポートの成果について「AIに読ませたら、こうダメ出しされた」というご相談をいただくことがあります。しかし、実務で積み上げたリアルなデータと、AIの一般的な予測との間には、どうしてもギャップが生まれます。そうした「AIベースのご指摘」に困られた際は、お気軽にご相談ください。ロジカルに切り返すための根拠やデータを、一緒に整理させていただきます。


